消費者と生産者間でのトラブル(実話)
よく耳にするのは、消費者側が生産者に対してクレーム(苦情)です。
例えば、『購入した商品の中に異物が混入していた』や『購入してからすぐに故障した』そんな内容。
ですが、生産者から消費者に対するクレームも存在します。
実際の体験を元にご紹介していきます。
私が某ホテルで2泊宿泊した際に起きた事です。
あらかじめ予約していたので、当日チェックインの手続きと荷物預かりのために向かったところ、荷物は預かれません。と言われ少しビックリ。
その時点では、かの有名でコスパもサービスも良いホテルに比べると『融通の利かないホテルだな』という印象を受けました。
反して某ホテルは金額だって、とてもじゃないですが安くはありません。
それに加えてチェックアウトに1分でも遅れると罰金が発生すると、説明がありました。
そこで更なる疑心暗鬼に駆られます。
とりあえず、規則に沿って正しく宿泊しようと最低限の注意を払いました。
その他のサービス自体は可もなく不可もなくという感じでしたが、最後の最後で驚きの事件が発生してしまいます。
無事に2泊を終え、チェックアウトを済ませその日は故郷に帰宅し翌日を迎えると…
某ホテルから1通のメールが届きました。
内容は『宿泊していた客室の備品が無くなっていて、新しく購入しなければならないから弁償して下さい。』との事。
宿泊の際に使用したバッグや部屋中を探してはみましたが、心当たりも無ければ実際に使った記憶も無かったので当然見つかりませんでした。
メールでその旨を説明し、軽く異議を唱えると今度は強めの警告メールが届きました。
内容は『ベッドメイクのスタッフが実際に前日にはあった物が紛失していると証言しているし、ホテルでの規定なので必ず支払って下さい。』というものでした。
メールでは埒が明かないので、ホテルに電話をかけてみると…
そこから水掛け論が始まりました。
こちらも盗っていない証拠も無ければ、先方も紛失している証拠が明白ではないので僕は100歩譲って『分かりました。新しく備品を購入した明細を頂ければコチラも負担します。』と話しました。
さすがにそれくらいはすぐに提示してくれるだろうと思った矢先に、『提示出来るかどうかは社内で稟議してまた後日連絡します。』と言われたので2日ほど待ってようやくメールが届きます。
稟議の結果、提示する事は難しいので現段階の状況で備品購入額の半分を支払って下さい。
これはもう一方的すぎる。と感じた僕はホテルの運営元である会社に電話してみました。
すると、『ホテルの事はホテルとお話して貰えますか?』
これ以上話し合っても、終わりがないので完全に遮断し数週間が経過した後の事です。
自宅宛てに某ホテルから請求書が届きました。
当然スルーして更に数週間後、また新たに請求書が。。。
数を重ねるごとに請求される金額は徐々に上がっていきました。
挙句の果てには督促の通達が届いたので、消費者センターへ相談。
そこで、初めて安心出来る解決策を教示して貰えました。
プライバシーの観点からこれ以上の具体的な内容は控えますが、こういった出来事も生きていれば経験します。
そんな時、しっかり事実確認を行った上で自分が納得していないものにお金を払う事はありません。
裁判や督促と聞くと不安や心配が大きくなりがちですが、理に適っていない脅しのようなものは日本では法律が守ってくれます。
1人で抱え込まずに周りの人や上に挙げた消費者センターへすぐに相談しましょう。
親身に話を聞いてくれたり、しっかり弁護士の意見を通して解決策を見出してくれます。
全国の消費生活センター等_国民生活センター (kokusen.go.jp)
👆電話一本で力になってくれるはずです。